2022年3月の市場動向
世界の株式市場に投資するVT(以下、ドル建て)の価格上昇率は+1.6%、米国の株式市場に投資するVTIの価格上昇率は+2.9%となりました。
為替については、大幅な円安となりました。
S&P500のセクター別株価上昇率(2022年3月)は、以下の通りです。
金融を除く10セクターがプラスとなりました。
年初来では、エネルギーが突出して高い株価上昇率です。
主要ETFの株価上昇率(2022年3月)は、以下の通りです。
グロースが+3.7%、バリューが+2.7%と、グロースが優位となりました。
ハイパーグロース株(テーマ型)が多いARKK(ARK Innovation ETF)は▲5.9%となりました。
株式売買実績と組み入れ銘柄/構成比率(2022年3月末)
2022年3月の株式売買はなしです。
組み入れ銘柄と構成比率(2022年3月末)は、以下の通りです。
第1位がアディエン(ADYEN.AS)🇳🇱の8.0%、第2位がエヌビディア(NVDA)🇺🇸の6.6%、第3位がテンセント(0700.HK)🇨🇳の5.7%です。
銘柄名 | セクター | 比率 | |
1 | アディエン(ADYEN.AS)🇳🇱 | 情報技術 | 8.0% |
2 | エヌビディア(NVDA)🇺🇸 | 情報技術 | 6.6% |
3 | テンセント(0700.HK)🇨🇳 | コミュニケーション・サービス | 5.7% |
4 | BYD(1211.HK)🇨🇳 | 一般消費財・サービス | 5.7% |
5 | マイクロソフト(MSFT)🇺🇸 | 情報技術 | 5.6% |
6 | サーモフィッシャー(TMO)🇺🇸 | ヘルスケア | 5.2% |
7 | P&G(PG)🇺🇸 | 生活必需品 | 4.3% |
8 | 世界株式連動型 | 4.3% | |
9 | アップル(AAPL)🇺🇸 | 情報技術 | 4.2% |
10 | ゾエティス(ZTS)🇺🇸 | ヘルスケア | 4.0% |
11 | インテュイティブ・サージカル(ISRG)🇺🇸 | ヘルスケア | 3.6% |
12 | チャーチ&ドワイト🇺🇸 | 生活必需品 | 3.6% |
13 | ナイキ(NKE)🇺🇸 | 一般消費財・サービス | 3.2% |
14 | ロレアル(OR.PA)🇫🇷 | 生活必需品 | 3.2% |
15 | ケリング(KER.PA)🇫🇷 | 一般消費財・サービス | 3.1% |
16 | メルカドリブレ(MELI)🇦🇷 | 一般消費財・サービス | 2.9% |
17 | イルミナ(ILMN)🇺🇸 | ヘルスケア | 2.8% |
18 | 伊藤忠商事(8001.T)🇯🇵 | 資本財・サービス | 2.7% |
19 | アクセンチュア(ACN)🇺🇸 | 情報技術 | 2.7% |
20 | ASML(ASML)🇳🇱 | 情報技術 | 2.7% |
21 | メタ・プラットフォームズ(FB)🇺🇸 | コミュニケーション・サービス | 2.7% |
22 | ネットフリックス(NFLX)🇺🇸 | コミュニケーション・サービス | 2.3% |
23 | ショッピファイ(SHOP)🇨🇦 | 情報技術 | 2.2% |
24 | ビヨンド・ミート(BYND)🇺🇸 | 生活必需品 | 1.9% |
25 | シー・リミテッド(SE)🇸🇬 | コミュニケーション・サービス | 1.9% |
26 | ユニリーバ(UL)🇬🇧 | 生活必需品 | 1.8% |
27 | エヌシーノ(NCNO)🇺🇸 | 情報技術 | 1.6% |
28 | エムスリー(2413.T)🇯🇵 | ヘルスケア | 1.5% |
株式運用実績
2022年3月のポートフォリオは+5.3%(円ベース)と、円安のおかげでプラスとなりました。
現地通貨ベースでは+0.0%と、VT(+1.6%)に劣後しました。
運用額は、円安により前月比増です。
組み入れ銘柄の株価上昇率と最大ドローダウン
組み入れ銘柄の株価上昇率(2022年3月)は、以下の通りです。
エヌビディアと伊藤忠商事が+10%超と好調だった一方、テンセントとシー・リミテッドとエヌシーノが▲10%超のマイナスとなりました。
組み入れ銘柄の最大ドローダウン(過去52週高値からの下落率)は、以下の通りです。
ビヨンド・ミート等7銘柄が▲40%超の大きなドローダウンです。
国別およびセクター別構成比率
国別構成比率(世界株式連動型を除く)は、アメリカが57%、中国が12%、オランダが11%、フランスが7%、日本が4%、アルゼンチンが3%、カナダが2%、シンガポールが2%、イギリスが2%を占めます。
セクター別構成比率(世界株式連動型を除く)は、情報技術が35%、ヘルスケアが18%、一般消費財・サービスが16%、生活必需品が16%、コミュニケーション・サービスが13%、資本財・サービスが3%を占めます。
今後の投資方針について
日銀が10年国債を0.25%で無制限に買い入れる指値オペの実施等により、大幅な円安が進行しました。
アメリカは金融政策引き締めによる金利上昇が見込まれる一方、日本は金融緩和継続のため、引き続き円安の進行を見込む投資家が増えています。
大幅な円安により、海外から見て日本の不動産が安くなっていることから、コロナが収束すれば日本(東京都心等)の不動産に海外の資金が流れ、さらにインフレが進む可能性があります。
高級時計やバッグ、高級家具等のブランド品の価格引き上げが相次ぎ、さらに値上げが控えているなか、駆け込みで購入する人も増えてきています(私も、一生モノとして数百万円分のブランド品を、大幅値上げ前に購入しました)。
引き続き、株式や不動産、暗号資産等への分散投資を継続です(ただし、リスク資産へ投資しても報われるとは限りません)。























