2022年2月の市場動向
世界の株式市場に投資するVT(以下、ドル建て)の価格上昇率は▲2.8%、米国の株式市場に投資するVTIの価格上昇率は▲2.5%となりました。
為替については、ほぼ横ばいとなりました。
S&P500のセクター別株価上昇率(2022年2月)は、以下の通りです。
エネルギーセクターのみが+6.4%とプラスだった一方、コミュニケーション・サービスセクターが▲7.0%となりました。
主要ETFの株価上昇率(2022年2月)は、以下の通りです。
グロースが▲4.6%、バリューが▲1.2%と、引き続きバリューが優位となりました。
ハイパーグロース株(テーマ型)が多いARKK(ARK Innovation ETF)は▲6.6%となりました。
株式売買実績と組み入れ銘柄/構成比率(2022年2月末)
2022年2月の株式売買はなしです。
組み入れ銘柄と構成比率(2022年2月末)は、以下の通りです。
第1位がアディエン(ADYEN.AS)🇳🇱の8.3%、第2位がテンセント(0700.HK)🇨🇳の6.5%、第3位がBYD(1211.HK)🇨🇳の6.1%です。
銘柄名 | セクター | 比率 | |
1 | アディエン(ADYEN.AS)🇳🇱 | 情報技術 | 8.3% |
2 | テンセント(0700.HK)🇨🇳 | コミュニケーション・サービス | 6.5% |
3 | BYD(1211.HK)🇨🇳 | 一般消費財・サービス | 6.1% |
4 | エヌビディア(NVDA)🇺🇸 | 情報技術 | 5.8% |
5 | マイクロソフト(MSFT)🇺🇸 | 情報技術 | 5.4% |
6 | サーモフィッシャー(TMO)🇺🇸 | ヘルスケア | 4.8% |
7 | P&G(PG)🇺🇸 | 生活必需品 | 4.4% |
8 | 世界株式連動型 | 4.2% | |
9 | ゾエティス(ZTS)🇺🇸 | ヘルスケア | 4.1% |
10 | アップル(AAPL)🇺🇸 | 情報技術 | 4.0% |
11 | チャーチ&ドワイト🇺🇸 | 生活必需品 | 3.5% |
12 | インテュイティブ・サージカル(ISRG)🇺🇸 | ヘルスケア | 3.5% |
13 | ケリング(KER.PA)🇫🇷 | 一般消費財・サービス | 3.4% |
14 | ナイキ(NKE)🇺🇸 | 一般消費財・サービス | 3.3% |
15 | ロレアル(OR.PA)🇫🇷 | 生活必需品 | 3.2% |
16 | メルカドリブレ(MELI)🇦🇷 | 一般消費財・サービス | 2.7% |
17 | ASML(ASML)🇳🇱 | 情報技術 | 2.7% |
18 | イルミナ(ILMN)🇺🇸 | ヘルスケア | 2.6% |
19 | 伊藤忠商事(8001.T)🇯🇵 | 資本財・サービス | 2.6% |
20 | メタ・プラットフォームズ(FB)🇺🇸 | コミュニケーション・サービス | 2.5% |
21 | アクセンチュア(ACN)🇺🇸 | 情報技術 | 2.5% |
22 | ネットフリックス(NFLX)🇺🇸 | コミュニケーション・サービス | 2.4% |
23 | シー・リミテッド(SE)🇸🇬 | コミュニケーション・サービス | 2.3% |
24 | ショッピファイ(SHOP)🇨🇦 | 情報技術 | 2.2% |
25 | ユニリーバ(UL)🇬🇧 | 生活必需品 | 2.0% |
26 | ビヨンド・ミート(BYND)🇺🇸 | 生活必需品 | 1.9% |
27 | エヌシーノ(NCNO)🇺🇸 | 情報技術 | 1.8% |
28 | エムスリー(2413.T)🇯🇵 | ヘルスケア | 1.5% |
株式運用実績
2022年2月のポートフォリオは▲5.3%(円ベース)と、2ヶ月連続で大きなマイナスとなりました。
現地通貨ベースでは▲5.2%と、VT(▲2.8%)に劣後しました。
運用額は、株価下落により減少中です。
組み入れ銘柄の株価上昇率と最大ドローダウン
組み入れ銘柄の株価上昇率(2022年2月)は、以下の通りです。
アディエンが+4.2%、BYDが+7.2%だった一方、決算発表でガイダンスが不調だったメタ・プラットフォームズが▲32.6%と大きなマイナスとなりました。
組み入れ銘柄の最大ドローダウン(過去52週高値からの下落率)は、以下の通りです。
ビヨンド・ミート等8銘柄が▲40%超の大きなドローダウンです。
国別およびセクター別構成比率
国別構成比率(世界株式連動型を除く)は、アメリカが55%、中国が13%、オランダが11%、フランスが7%、日本が4%、アルゼンチンが3%、シンガポールが2%、カナダが2%、イギリスが2%を占めます。
セクター別構成比率(世界株式連動型を除く)は、情報技術が34%、ヘルスケアが17%、一般消費財・サービスが16%、生活必需品が16%、コミュニケーション・サービスが14%、資本財・サービスが3%を占めます。
今後の投資方針について
アメリカの金融政策引き締め見通しによる金利上昇や、ウクライナ問題により、株価は不調です。
ウクライナ問題によりアメリカの政策金利引き上げが緩やかになればポジティブですが、資源価格急騰によるインフレ率の高止まりが続けば、結局金融引き締めにつながるので、どちらかといえばネガティブと思われます。
むしろ、コロナの収束がインフレ率を押し下げるため、早くコロナも落ち着いて欲しいところです。
決算発表によって株価が急落する企業が相次ぎましたが、業績そのものは拡大しているので、目先の株価は気にせず完全放置です。























